【参加募集】7/24(水)「ロッテルダム国際映画祭企画マーケット（CineMart）攻略セミナー」

新着情報

2019.07.04 イベント・セミナー・公募情報 セミナー・イベント: 【参加募集】7/24(水)「ロッテルダム国際映画祭企画マーケット（CineMart）攻略セミナー」

　VIPOは、経済産業省「令和元年度新コンテンツ創造環境整備事業（ビジネスマッチング事業）」のもと、今年度より映画プロデューサーの「企画ピッチ参加プログラム」をスタートさせ、その一環として、7月24日（水）に「ロッテルダム国際映画祭企画マーケット（CineMart）攻略セミナー」を開催いたします。

　VIPOと「CineMart」は映画プロデューサーの養成を目的として2年前からパートナーシップを結んでおり、映画プロデューサーをロッテルダムのワークショップ「Rotterdam Lab」（プロデューサー養成ラボ）に派遣をしております。

　今回のセミナーでは、「ロッテルダム国際映画祭」の担当者であるMirjam Klootwijk氏が来日し、「CineMart」および「Rotterdam Lab」について解説していただきます。また、今年の「Rotterdam Lab」にVIPOより派遣された映画プロデューサーの登山里紗氏が登壇し、ご自身の経験をお話いただきます。モデレーターには長谷川敏行氏を迎えします。

　「CineMart」主催者から直接話を聞ける貴重な機会です。プロデューサーを目指す方、映画祭やマーケット等にご興味のある方はぜひご参加ください。

【登壇者】
・Mirjam Klootwijk氏（CineMart担当者）※逐次通訳
・登山里紗氏（十一合同会社　映画プロデューサー）
〈モデレーター〉
・長谷川敏行氏（SKIPシティ国際Dシネマ映画祭プログラミング・ディレクター）

申込期限：7月22日（月）17:00

ロッテルダム国際映画祭「CineMart」とは

　世界で最初に企画マーケットを始めたのはロッテルダム国際映画祭です。応募された数多くの長編映画企画から20企画ほどをセレクトし、その企画のプロデューサーと監督が、世界から招待された出資者、映画祭担当者、プロデューサーなどを相手に、ピッチングセッションを行います。その中から10企画ほどに賞金やポスプロサポートなどの様々な賞が与えられます。
　来年37回目となる企画マーケット（CineMart）は、1月26日より29日まで開催されます。

「Rotterdam Lab」とは

　「ロッテルダム国際映画祭」が、1983年に世界で初めて立ち上げた映画企画マーケットで「CineMart」により、2001年から運営されている新進プロデューサー対象のワークショップです。近年は、参加国、参加者ともに増加しており、多くのプロデューサーが、その後「CineMart」やロッテルダム映画祭に作品とともに戻ってきています。世界各国からプロデューサーが集まってくるため、国際共同製作にも繋がっています。
今年は24ヶ国から60人のプロデューサーが参加しています。

開催概要

日　時	2019年7月24日（水） 14:00～16:00（13:30～受付）
会　場	映像産業振興機構（VIPO）（中央区築地4-1-1 東劇ビル2F）［アクセス］地下鉄東銀座駅より徒歩2分
参加対象者	長編（60分以上）の劇場向け公開作品にプロデューサーとして関わったことのある方で、海外の企画マーケットに興味のある方
参加費	無料
定　員	50名（事前予約制・先着順）※定員に達し次第、申込受付終了
申込期限	7月22日（月）17:00まで
注意事項	本事業は、経済産業省からの委託事業「令和元年度新コンテンツ創造環境整備事業」の一環として実施するものです。記録、広報等のため、写真撮影・録画・録音等を行う場合がございます。撮影した写真等は、VIPOウェブサイト等で公表させていただきますので、あらかじめご了承ください。

お申し込みはこちら

※参加予定の方は簡単なプロフィールをご記載ください。

お問い合わせ

特定非営利活動法人映像産業振興機構（VIPO）
Tel：03-3543-7531　 E-mail：matching@vipo.or.jp
担当：飯島、信澤（グローバル事業推進部）

令和元年度新コンテンツ創造環境整備事業（コンテンツ関連ビジネスマッチング事業）

日本のアニメ、マンガ、映画、音楽等のコンテンツの成長を継続し、発展させていくため、コンテンツの海外展開に向けた市場を拡大するとともに、コンテンツを主軸としたオープン・イノベーションを促進し、関連産業への波及を生み出していくことを目的としたプロジェクト。日本発のアニメ、マンガ、映画、音楽等のコンテンツや先進的なコンテンツ技術に係るビジネスマッチングの機会を提供することにより、日本コンテンツの国際取引活性化や新市場創出を図ります。